社長の頭を悩ませるものの一つが、「従業員たちの気持ちはホントのところどうなのか？」ということです。
組織運営上、大きな悩みです。
従業員は、やはりなかなかホンネを見せません。
下手なことを言って経営陣に目をつけられて不利益を被らないか、従業員は気にします。
職場環境や給与・ボーナス・福利厚生などで何らかの不満を持っていたとしても、経営陣にホンネの気持ちを見せることをためらいがちです。
不満をため込んで、ため込んで、その結果、突然退職の意思表示をされる場合もあります。
従業員意識調査
そんな従業員のホンネを探るのには、従業員意識調査も有効です。
従業員意識調査は、たとえばアンケートを用いた質問などによって行います。
アンケートの場合、統計処理をするためにある程度の人数がいる企業で行います。
ホンネで答えてもらうためには匿名性も必要
アンケートはホンネで答えてもらえるように匿名で行います。
匿名性を保つためにも、ある程度の人数が必要になります。
アンケート回答者が数人しかいない状況では、誰が応えたアンケートかわかってしまいますからね。
誰が答えたか特定されてしまう状況では、ホンネを引き出すことはできません。
結果は客観的
アンケートで得られた回答は、統計処理をし、業界の平均値などと比較可能にすることで客観的になります。
これまでに実施した企業では、
「やはりそうだったか」
「ホントかどうか、辞めた社員に聞いてみたらホントだった」
といった声を社長よりいただいています。
従業員の気持ちが実際どうなのか不安をお持ちの社長には、従業員意識調査はオススメです。
